ハードウェアのサポートが切れたまま使用し続けていませんか？サポート切れのハードウェアを使い続けていると、さまざまなリスクを招くおそれがあります。本記事では、サポートが切れたまま使用し続けることで生じるリスクや、具体的な対策について解説します。
ハードウェアには、サポート期限を設けられているケースがほとんどです。サポート期限をすぎてしまうとサポート切れの状態となるのですが、ハードウェアそのものは使用できます。ただ、サポート切れのまま使用するのは、さまざまなリスクを招くため注意が必要です。
サポート切れの製品をそのまま利用し続けた場合に一番大きな問題となるのは故障などハードウェアのトラブルが起きた時です。
不具合が発生し、どのように対応すればよいのかわからない場合、通常はメーカーのサポート窓口に相談します。サポート期間中であれば、オペレーターや技術者が適切な対応をしてくれますが、サポート期限を過ぎていると対象外となります。そうすると不具合箇所の特定はもちろん、部品の交換やオンサイト作業といった不具合の修復に必要な情報や作業についても提供されることがなくなります。
メーカーのなかにはスポットで保守対応してくれるメーカーもありますが、通常のメーカーサポートから考えると費用は高額になってしまいます。
こうしたメーカーの保守サポートが受けられなくなると、障害発生時には自社で対応しなければならなくなります。しかし、サーバ、ストレージ、ネットワーク機器といった企業で使用されるITシステムの保守作業を行うにはログの取得から不具合箇所と交換が必要な部品の特定、部品の調達/検品、そして交換作業など障害発生から修復にいたるまでの各プロセスにおいて機器の知識と保守のノウハウが必要となります。保守作業にかかる人的リソースや教育にかかるコストを考えても自社で保守体制を整えることは容易ではないでしょう。
仮に自社で保守することができたとしても、サポート終了に伴い、部品の生産も終了してしまうケースが少なくありません。そのため、ハードウェアが故障した時、修理に必要な部品を調達できないといった問題が発生します。
生産が終了しただけで、部品そのものは市場に出回っているかもしれません。しかし、サポート終了に伴い部品の調達が困難になることは、多くのユーザーが理解しているため、入手しようと考える方が増え、結果的に品薄になってしまう可能性があります。
部品が入手できないとなると、修理そのものが難しくなるため、新しいモデルへの買い替えや他の部品で流用するといった対応が必要です。時間と労力がかかるのはもちろん、コストがかさむ可能性もあります。
ハードウェアのサポートが突如終了するといったことはほぼありません。事前に告知されるケースがほとんどなので、サポート切れに備えてしっかりと準備をしておくことが大切です。
サポートが切れてから慌てないよう、あらかじめサポート切れのタイミングを把握しておきましょう。サポート終了のタイミングをメーカーが告知しているため、事前に把握しておけば慌てずにすみます。
サポート終了のタイミングは、メーカーの公式ホームページなどで確認できます。使用しているハードウェアメーカーの公式ホームページ、公式SNS、各種プレスリリースなどを閲覧し、定期的に情報を入手しましょう。
いつサポートが終わるのかを把握できていれば、適切な対応を行えます。サポート終了に備えて新しいサービスに乗り換える、今のうちに部品を調達しておく、といったことが可能です。そのためにも、サポート切れのタイミングを把握しておくことは大切です。
サポート切れのタイミングを把握したら、サポートが終了する前にしっかりと対応を考えておきましょう。具体的な対応を考えておけば、いざサポートが終了しても業務の継続性を担保できます。
反面、対策を何も考えていないとなると、業務に支障をきたすおそれがあります。不具合が発生して自社で応急的な対応をしなければならなくなる、顧客への対応が遅れてしまいクレームが殺到する、といったケースも考えられるでしょう。
そのようなことにならぬよう、具体的な対応を考えておくことが大切です。対応策を考える際には対応する部署や担当者をきちんと決め、システムの移行を行うのか、継続利用するのか、またそれぞれの対応策のスケジュールやコストなどの試算を行ったうえでどのような対応をするのかを検討する必要があります。継続利用を検討する際には不具合が起きた場合の対処法についても考えておく必要があるでしょう。
先述した通り、サポート切れの機器を利用し続けることは、不具合が起きた際の保守サポートをメーカーから受けることができず、原因の特定から部品の調達、交換作業にいたるまですべて自社で対応しなければならない点が大きな課題となります。こうした課題に対して有効な対応策の一つとして考えられるのが第三者保守サービスです。
第三者保守とは、メーカー以外の第三者が保守のサービス提供を行うことです。サポート期間が終了すると、メーカーは正式な対応をしてくれませんが、第三者保守を利用すれば不具合や修理にも応じてもらえるのです。
サポート終了後も機器の継続利用を検討する際に、不具合発生による運用リスクを低減するために第三者保守を利用するのは一つの手段です。また、他サービスへの移行を完了させるまでの間第三者保守を利用する、といった使い方が考えられます。
海外では、古くからこのような第三者保守サービスが広がりを見せていました。日本国内においても第三者保守のサービスは認知度を高めており、利用している企業は増えつつあります。
SAT(エスエーティ)は、サポート切れの機器に対する運用課題の解決策として、第三者保守サービス（延命保守サービス）をご提供しています。SATの延命保守サービスでは、サポートが終了したハードウェア機器に対して不具合箇所の特定からオンサイト作業までを行うため、メーカー保守終了後もハードウェアの安定稼働をサポートし、システムの延命を可能にします。
第三者保守の利用により、コストを抑えられることも大きなメリットです。システムの稼働期間を延命することでシステムの更新回数を減らし、サポート切れに伴う新システム入れ替えに必要な機器購入や構築の費用を抑えられます。
また、サポートが切れる前に第三者保守を利用すると、窓口をひとつに集約できるメリットがあります。個々のメーカーへ問い合わせをする必要がなくなるため、担当者の手間と負担を軽減できるでしょう。SATの第三者保守サービスであれば、費用も抑えて安心してご利用できます。
ハードウェアのサポートが切れた状態で使用を続けると、セキュリティリスクの増大やトラブル時に対応してもらえないなど、さまざまな不利益を被ります。修理や部品調達も難しくなるため、サポートが終了したサービスを自営保守に頼って使い続けるのは大きなリスクを伴います。
このようなリスクを回避するには、サポート切れのタイミングを把握し、その後の対応を考えておくことが大切です。本記事で紹介した、第三者保守サービスの利用も併せてご検討ください。