「自社の使用機器がEOLを迎えたけれど、様々な事情からすぐに最新の製品に移行するのは難しい」と言う悩みを抱えている企業も多いのではないでしょうか。本記事では、EOLとは何かという概要をはじめ、EOLを迎えた製品を保守サポートなしで使用するリスクや、そのリスクを軽減できる第三者保守による解決法などについて解説します。
そもそもEOLとは何でしょうか。まずはEOLの概要や、EOSやEOSLといった類似した概念との違いについて説明します。
EOLとは「End Of Life」の略です。EOLは製品の販売開始から時間が経過するのに伴い、メーカーが保守サポートなどのサービス提供を打ち切ることを意味します。製品がEOLに達すると、メーカーはユーザーに対し、後継となる新モデルの機器への買い替えを促します。
EOLと類似した言葉として、EOSやEOSLが挙げられます。EOSとは「End Of Sales」の略称で、製品の販売が終了されることです。他方、EOSLとは「End of Service Life」の略で、製品のサービス期間の終了を指します。EOLとEOSLはほぼ同義で使われますが、スイッチなどのネットワーク機器の場合、ハードウェアサポートの終了日とソフトウェアサポートの終了日があり、ハードウェア単体のサポート終了をEOSL、ハードウェアとソフトウェアの両方が終了する日をEOLと定義していることもあります。
メーカーがEOLを行うのは何故でしょうか。第一に挙げられるのは、メーカーと顧客の双方において、機器の経年劣化によるリスクを軽減するためでもあります。もちろんそれだけではなく、EOLは製品が新しい技術のニーズについていけなくなったときに発生します。開発時における最新技術もいつかは標準化されていきます。とりわけ非常に早いスピードで進化しているIT業界において、その傾向はなおさら強いと言えます。
たとえば、メーカーは世の中のニーズに対応するために、企業は常に新技術・新機能の開発が求められます。それに伴い各種機器には新技術が反映できるよう、各規格との互換性が求められます。EOLを設定する背景には、こうした新技術・新規格へ適合する製品を提供し、「より優れた新しいサービス体験をユーザーに届けたい」と言う意思も反映されているのだと言えるでしょう。しかしながらユーザー側の視点で考えると業種や取扱データの内容によっては、EOLを迎えるからと容易に新しい機器へ移行することは難しいケースもあり、EOL後も機器の継続利用を検討するユーザーもいるでしょう。
製品がEOLを迎えても、そのまま利用し続けること自体は可能です。ただし、EOL後の製品を何の対策もなしに利用するのには、以下に挙げるようなリスクが存在します。ここでは、特にハードウェアに焦点を当てて、EOLを迎えた製品を使用し続けるリスクについて説明します。
【サービス停止のリスク】
EOL後の製品に関して懸念される一番の不安は障害発生時の対応の遅れによるサービス停止の問題です。サーバーや主要周辺機器の保守サポートが終了した場合、障害発生時にメーカーのサポートを受けられず、原因の特定から復旧作業まで全て自社で行わなければいけません。障害の種類や程度によっては、サーバーで利用しているサービスの提供が停止し、サービスを利用している顧客にも何らかの被害が及ぶ可能性もあるでしょう。EOL後の製品を使用し続ける場合には、こうした運用リスクに備えた対策を講じることが必須と言えます。
【生産性の低下】
EOLを迎えた製品は販売開始から年数を迎えた製品です。そのため、最新の製品に比べて機能が劣ったり、最新のソフトウェアなどに対応できなかったりする場合があります。また、機器は稼働年数が長くなるにつれ故障率があがるため、その点でも業務に支障をきたす可能性があります。また、保守サポートが切れたまま利用していると、こうした故障時の保守も社内で行わなければならないため、障害対応に社内人員を割かれ、他の業務の生産性を低下させることになるかもしれません
自社で利用している製品がEOLを迎えた場合、企業はどのように対応すればいいのでしょうか。すぐに最新の製品を導入できればそれがよいのかもしれませんが、様々な理由からそれが難しいこともあることでしょう。しかしながら、前項で説明したようなリスクがあることから、EOL後の製品を何の対策もなしに利用し続けることは推奨できません。そこでおすすめしたいのが、「第三者保守」と言う選択肢です。
第三者保守とは、メーカー以外の第三者企業が保守をすることを指します。第三者保守を提供する企業は専門的なスキルを活かして、EOL後の製品の可用性と安全性を維持します。第三者保守はEOL後も長期的に製品を使いたい場合はもちろん、新しい製品を導入するまでの橋渡し的な期間に活用するのもおすすめです。
続いては、第三者保守を利用する主なメリットを紹介します。
第三者保守を利用すると、EOL後の製品が故障した際に、修理対応をしてもらえます。EOLを迎えた機器はメーカーの修理対応も終わっているので、故障したらもう諦めるしかないと思ってしまうかもしれません。しかし、第三者保守をする企業は、保守に必要な部材についても調達ルートを確保しているケースが多く、EOL後の故障にも対応できるのです。
EOLに達した機器は長年稼働しているため、障害の多発も予想されます。障害が発生した機器が重要なものであれば、事業活動に多大な支障が出る場合もあるでしょう。そのようなとき、コールセンターを持つ第三者保守企業と契約していれば、EOL後の機器に障害が起きたときには電話やメールで相談し、すぐに障害対応を受けられます。
第三者保守の活用は、リプレイスまでのつなぎとしても有効です。例えば、新システム開発が計画通りに進まない、移行が計画通りに進まないなど不測の事態に対応するために、延命と言うソリューションが必要ですそのような場合でも、製品の移行期間に合わせて第三者保守を活用することで、現用機器の運用保守を行いつつ、適切なタイミングでリプレイスにつなげられます。
上記のように、第三者保守を活用することで、企業はEOLを迎えた製品も継続して利用することが可能になります。株式会社エスエーティ(以下、SAT)は、創業以来蓄積してきた豊富なノウハウと高度な保守技術に基づいて、EOLを迎えたサーバ・ストレージ・ネットワーク機器などのハードウェア製品の保守サービスを提供しています。SATの提供する主なサービスは以下の通りです。
SATはEOLを迎えた製品への延命保守サービスを提供しています。自社保有のコールセンターを擁するSATは、24時間365日体制で障害対応が可能です。15年以上に渡って保守サービスを提供してきたSATは、製品の保守や障害対応にも豊富なノウハウを有しており、幅広いメーカーの製品に対応が可能です。使用する部材も独自の調達ルートと検品技術により、高い品質を保持しています。
また、お客様のビジネスを止めないための取り組みとして24時間365日体制で自社のコールセンターを運営しています。
サーバーやストレージ機器の廃棄時やリプレイス時には、情報漏えいリスクなどに備えて、古い機器からデータを消去しなければいけません。SATはサーバーやストレージに精通したエンジニアが、オンサイトデータ消去を行うサービスも提供しています。これによって、重要な機器を社外に持ち出すことなく中のデータを消去し、EOL後の機器廃棄における情報漏えいリスクを解消できます。
SATはサーバーやストレージ、ネットワーク機器などの移設作業もサポートしています。機器移設に際しては、養生に始まり、アンラッキング作業から、ケーブルの取り外し、梱包・運搬など作業が多岐にわたります。また移設先でも養生処理し耐震対応、床下からの配線確保、ラッキング作業、機器設置、ケーブリングなど煩雑な作業が必要です。また一連の作業における安全対策も重要な手順のひとつとなります。SATはこれら一連の機器移設作業を迅速かつ丁寧にサポートします。
EOLとは、メーカーが製品のサポートの提供を終了することです。EOLを迎えた製品はメーカーによる保守サービスや故障対応・障害対応などを受けられなくなるため、何の対策もなしに利用し続けるのにはリスクが伴います。そこで活用したいのが、メーカー以外の第三者企業が提供する第三者保守です。第三者保守により、ユーザー企業はEOLを迎えた製品をその後も安定的かつ安全に使用を継続することが可能になります。EOLを迎えた製品の第三者保守利用を検討中の企業は、株式会社SATのサービスを検討されてみてはいかがでしょうか。